サステナビリティとは？意味やメリット・企業の取り組み事例をわかりやすく紹介 

こんにちは！働きがいを応援するメディア「ピポラボ」を運営するサイダス編集部です。

「サステナビリティ」という言葉が、近年ますます注目されています。しかし、「なんとなく意味はわかるけど、明確には説明できない…」という方も多いのではないでしょうか。

顧客からの支持、優秀な人材の確保、投資家からの評価など、企業が成長を続けるためには、もはやサステナビリティへの取り組みは避けて通れません。

そこで本記事では、サステナビリティの意味をわかりやすく解説し、企業がサステナビリティに取り組むメリットや、実際に成果を上げた企業の事例を紹介します。 
経営層や人事担当者の方々にとって、明日から使えるヒントが満載です。ぜひ最後までご覧ください。 

サステナビリティとは？簡単に意味を解説

サステナビリティ（sustainability）は、日本語で「持続可能性」と訳され、環境・社会・経済といった様々な物事を長期的な視野でとらえ、持続可能な状態に導くことを意味します。

1987年に国連の「環境と開発に関する世界委員会」が発表した報告書で「Sustainable Development（持続可能な発展）」という言葉が使われたことにより、広く知られるようになりました。 

従来、環境に対する用語として使用されることが多かったサステナビリティという言葉は、近年、企業が果たすべき社会的責任と結びつけて考えられています。そのため、企業は自社の利益を追うだけではなく、環境や経済など社会全体のことを考慮した動きが求められています。 

サステナビリティにおける3つの観点　

サステナビリティは、自然環境への配慮だけではなく、一般的に「社会」「経済」「環境」の3つの観点から捉えられます。これら3つの観点は、相互に密接に関係しており、いずれか一つが欠けてしまうと、持続可能な社会は実現できません。それぞれのバランスを保ちながら、統合的に取り組むことが重要です。 

社会

人種、性別、年齢、宗教などに関係なく、健康で文化的な生活を送れる社会を目指します。具体的な取り組みとしては、貧困や格差、差別をなくし、教育、医療などの社会サービスの改善や自由に教育を受ける機会の提供、多様な働き方への配慮などが挙げられます。 

経済

全ての人に健康的な労働環境を提供する社会を実現させることも、サステナビリティの重要な問題です。企業においては、長期的なパフォーマンスを維持し、利益を上げていく持続可能な経営が一層求められていくといえます。 

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環境

原材料、廃棄物、大気汚染、生物多様性など、地球環境問題を解決し、人間のみならず動物や植物などの生態系全体が持続できるように環境に配慮することが求められています。エネルギー問題では、化学エネルギーから再生可能エネルギーへの転換に向けた活動が挙げられます。他にも、森林の保存や海洋汚染対策、水資源の節約、生物多様性の保全など、地球環境を保護する活動が求められています。 

サステナビリティの要素「GRIスタンダード」

サステナビリティの網羅すべき範囲は、どこからどこまでなのかと疑問に思う方もいるかもしれません。そのような時は、国際的なスタンダードとして「GRIスタンダード」というガイドラインを参考にしましょう。

「GRIスタンダード」とは、オランダのアムステルダムに本部を置く「GRI(Global Reporting Intiative)」が策定した組織が経済、環境、社会に与えるさまざまな影響について説明するための国際的なフレームワークです。 このフレームワークを活用して、サステナビリティ報告書を作成することで、各分野の重要項目に関して、組織の取り組みや目標を体系立てて説明することが可能になります。GRIスタンダードは、以下の3つで構成されています。 

3つの構成要素	各要素の役割	要素に含まれる項目
共通スタンダード   (ユニバーサルスタンダード)	全ての組織に 適用される基本的な原則や 開示項目を定めています。	GRI1 基礎2021  GRI2 一般開示事項2021  GRI3 マテリアルな項目2021
セクター別スタンダード  (セクタースタンダード)	特定の業界に 特有のサステナビリティ課 題に関する開示項目を定めています。	GRI11 石油・ガス2021  GRI12 石炭2022  GRI13 農業・養殖業・漁業 2022
項目別スタンダード  (トピックスタンダード)	組織が経済・ 環境・社会に与える具体的 な影響に関する開示項目を 定めています。	GRI201~207経済パフォーマンス・税金など  GRI301~308エネルギー・水・生物多様性など  GRI401~418雇用・労使関係・ダイバーシティなど

共通スタンダードは、全ての組織に適用されますが、セクター別スタンダードと項目別スタンダードは、組織が自身の事業内容や規模、事業活動が与える影響の大きさなどを考慮して、適切なものを選択することができます。また、項目別スタンダードでは、「経済」「環境」「社会」の3つの分野におけるインパクトに関する開示事項がまとめられています。 

GRIスタンダードの最新版は、こちらのウェブサイトで確認することができます。 

サステナビリティと「SDGs」「CSR」「ESG」の違い

サステナビリティに関連する用語がいくつかありますが、ここでは「SDGs」「CSR」「ESG」について解説します。 

サステナビリティとSDGsの違い  

SDGsは、 「Sustainable Development Goals」の略で、日本では「持続可能な開発目標」と言われています。SDGsは、「持続可能性」という意味を持つサステナビリティよりさらにテーマを深掘りし、「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」などといった具体的な17のゴールを提示しています。サステナビリティが大まかな枠組みを用意し、SDGsがそれを深堀りしていくという点で、両者は相互補完的な関係にあるといえます。また、SDGsが、2030年までに達成すべき目標であるのに対し、サステナビリティは期限の定めはなく長期的な取り組みを求められる点にも違いがあります。 

	サステナビリティ	SDGs
特徴	持続可能性という 抽象度の高い意味を持つ	持続可能な世界を作るため、 具体的なゴールを提示している
取り組みの期間	期限はなく、長期的	2030年まで

サステナビリティとSDGsの違い  

CSRは、「Corporate Social Responsibility」の略で、日本では「企業の社会的責任」と言われています。ここでの「責任」とは、顧客・従業員・取引先・投資家など全てのステークホルダー（利害関係者）の要求に応えなければならないという意味です。たとえば、安全な製品を顧客に提供したり、健康的で働きやすい職場環境を従業員に用意したりすることがこれにあたります。それらに加え、内外に対して説明責任を果たしたり、法令を遵守したりといった、企業の果たすべき責任もここに含まれます。 サステナビリティと目指すべき方向はほぼ同じですが、CSRは、達成すべき範囲をステークホルダーに限定している点が異なります。

また、サステナビリティが企業だけでなく、政府・自治体・団体・個人といった具合に責任の主体を幅広く設定しているのに対して、CSRは主に企業の責任を指したい場合に用いられる特徴があります。 

	サステナビリティ	CSR
達成すべき範囲	全ての人	ステークホルダー
責任の主体	企業・政府・自治体・ 団体・個人など	企業

サステナビリティとESGの違い 

ESGとは、環境（Environment ）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の英単語の頭文字をとった言葉です。環境、社会、ガバナンスに配慮した取り組みを評価指標として投資することを「ESG投資」といいます。企業のESGへの取り組み（ESG経営）は、中長期的な企業価値向上につながると考えられ、投資家も注目しています。そして、ESGはサステナビリティを推進する動力でもあります。企業がESG経営を行うと、結果的にSDGsの目標達成に貢献できるため、2つの取り組みを同時に行う企業が多いと言われています。

サステナビリティは持続可能な成長や発展を目指すという考え方ですが、ESGは経営や投資のスタイルを意味する言葉なので、ESGはサステナビリティを実行する手段とも言えます。

注目されるサステナビリティ経営

環境・社会・経済という3つの観点から、企業と社会が共存し、それぞれが持続可能な状態を実現していくことを目指す経営スタイルを「サステナビリティ経営」と言います。 
生産やサービス提供など自らの企業活動が、環境・社会・経済という３つの要素に与える影響を考慮することは事業の長期的な維持継続には欠かせません。

サステナビリティに対する取り組みを積極的に行っている組織は数多くあります。2007年より毎年開催されている、北海道大学主催のサステナビリティ・ウィークは、その代表的な例と言えるでしょう。このイベントでは、「より良い未来を作る」という共通の目標のもと、世界中から研究者、学生、市民が集まり、人類が直面する様々な課題について議論を深めます。シンポジウムやワークショップ、展示など、多様なプログラムを通じて、サステナビリティに関する理解を深め、具体的なアクションにつなげることを目指しています。 

企業におけるサステナビリティ経営の具体的な事例

企業においても、サステナビリティを経営の中核に据えた取り組みが加速しています。 

再生可能エネルギーの使用と素材調達を（IKEAの事例）
IKEAは、サステナビリティに積極的に取り組んでいる企業として注目されています。特に、再生可能エネルギーの利用と環境負荷の低い素材調達に注力しており、その取り組みは業界全体をリードしています。また、IKEAでは、以下の2つを2030年までの目標として掲げています。

1つ目の目標であるサーキュラービジネスの実現に向けては、「すべての商品を最初の段階からリユース、改修、再製造、リサイクルできることを念頭に置いてデザインする」「再生可能素材とリサイクル可能素材のみを使用する」といった目標が定められています。 

このように、IKEAは、サステナビリティに関する情報を積極的に開示することで、透明性の高い経営を推進しています。これらの取り組みは、消費者や投資家から高く評価されており、ブランドイメージ向上にも大きく貢献しています。 

世界中のより良い未来の実現に貢献（ファーストリテイリングの事例）
ファーストリテイリングは、「服のチカラを、 社会のチカラに。」というサステナビリティステートメントをもとに、社会課題を解決するためのさまざまな活動を行ってきました。

特に力を入れている活動が、教育支援と難民支援です。教育支援では「誰もが平等に教育を受ける権利を持つ」という理念のもと、途上国における教育支援活動に力を入れています。具体的には、学校建設や教材提供、教師の育成支援などを通じて、子どもたちの学習環境の改善に取り組んでいます。

また、2006年には世界中で増加し続けている難民に対する支援をスタートしました。出身国や境遇に関わらず、故郷を追われる全ての人を継続的にサポートすることを目指しており、物資や資金の提供のみならず、難民の方々が自らの力で生活できるための包括的な支援を展開しています。 

多様性を活かした経営を実現（ケイティケイの事例）
リサイクル商品や印字商品、ITソリューション商品など幅広い商品の販売を行っているケイティケイは、「オフィスの未来を変える」というグループビジョンをもとに、持続可能な社会の実現を目指した経営に取り組んでいます。

特に力を入れている活動は、ダイバーシティです。ケイティケイでは、2009年から障がい者の就労支援活動を始め、障がいの有無を超えてひとりの人として尊重し合い、ともに成長できる環境づくりを行っています。その取り組みが注目を浴び、長野県の「障がい者福祉施設の工賃アップ応援宣言！」制度の第一号認定を獲得しています。

また、女性の採用拡大、管理職登用、働きながら育児・介護ができる環境づくりといった女性活躍の促進に向けた取り組みも推進しており、愛知県の「あいち女性輝きカンパニー」の認証資格も取得しています。

これらの事例からもわかるように、サステナビリティ経営は、もはや一部の企業にとっての特別な取り組みではなく、あらゆる企業にとって注目されている取り組みとなっています。 

サステナビリティ経営のメリット

サステナビリティは、負担ばかりが大きくて企業にとってデメリットしかないと思う人もいるかもしれません。しかし、実際は積極的にサステナビリティ経営を行う基本方針を固めることで、企業は多くのメリットを得ることができるのです。サステナビリティ経営のメリットは以下の４つです。 

① 企業価値向上につながる 

サステナビリティ経営を行うことで、社会的な評価が上がり、それに連動して企業のブランド価値も高まり、業績アップへの足がかりとなります。 また、天然資源の消費量を減らすことで、生産効率を高め、コスト削減につながったという例もあります。さらに、労働環境の改善を行えば、従業員の満足度が高まり、離職防止や優秀な人材の誘致につながるでしょう。目先の負担だけでなく、その先にある企業価値の向上を考えることで、サステナビリティ経営によるメリットがより理解しやすくなるはずです。 

② エンゲージメント向上につながる 

サステナビリティ経営には労働環境に関わる内容も含まれています。多様な働き方や、社会貢献につながる取り組みから、エンゲージメント向上も期待できます。サステナビリティへの取り組みの中で目指す方向性が明確化されることも多く、そのような面でもエンゲージメントを高める効果が期待できます。 

③ 資金調達の面で有利になる 

世界的にESG投資への関心が高まる中で、環境や社会に配慮した経営を評価する傾向が高まっています。サステナビリティは持続可能な成長や発展を目指す考え方に対し、ESGは経営や投資スタイルを指します。サステナビリティ経営とESG経営は取り組みの中で重なる部分が多くあるため、環境や社会に配慮した取り組みが各ステークホルダーに評価されることで投資対象としての価値が固まり、資金調達にも影響してきます。

④ 事業拡大につながる 

サステナビリティへの取り組みでは、新たな事業開発や事業創出の可能性も秘めています。環境に配慮した商品や、社会に貢献するサービスの開発など、サステナブル（持続可能）なサービスや事業の開発が世界的にも期待され、需要が高まっています。サステナビリティ経営を推進する企業は各ステークホルダーに注目され、取引先とのつながりの強化も期待できます。 

「CYDAS」でサステナビリティ経営を加速

経済・環境・社会という3つの観点から、企業と社会が共存し、それぞれが持続可能な状態を実現していくことを目指す「サステナビリティ経営」。サステナビリティに関する施策というのは多くありますが、その中でも「人的資本」への投資が近年注目されています。

日本でも人的資本の情報を、投資家などのステークホルダーに開示する動きが加速しており、2022年11月の金融庁の発表で、2023年3月31日以降に作成される有価証券報告書への人的資本の情報開示が義務化されました。人的資本の情報開示には組織の人材データを集約、活用していくことが不可欠です。 

そこでおすすめなのが、人的資本の情報開示をサポートできるシステムを導入することです。サイダス社が提供する「CYDAS NUDGE」は、人事と経営に必要な指標が100種類以上も標準搭載されているため、人的資本データをスピーディーに可視化し経営の武器にすることができます。また、ISO 30414の指標にも対応しています。

組織課題に合わせたご利用もできますので、まずはお気軽にご相談ください。 

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